練習問題
会計期間:平成23年04月01日~平成24年03月31日
建物 取得原価:300,000円 耐用年数:50年 残存価額:10%
備品 取得原価:100,000円 耐用年数:10年残存価額:10%
問1-1:期末になり建物の減価償却費を直接法にて計上する。
問1-2:期末になり建物の減価償却費を間接法にて計上する。
問2-1:期末になり備品の減価償却費を直接法にて計上する。
問2-2:期末になり備品の減価償却費を間接法にて計上する。
問3:平成23年10月01日に備品200,000円を取得した。期末になり減価償却費を計上する。備品の耐用年数は5年。残存価額は10%。間接法にて計上する。
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解答解説
問1-1
借方科目 - | 借方金額 - | 貸方科目 - | 貸方金額 - |
減価償却費 |
5,400 |
建物 |
5,400 |
建物300,000×(300,000×0.9)÷50=5,400
直接法なので、建物の帳簿価額を直接減らす。
問1-2
借方科目 - | 借方金額 - | 貸方科目 - | 貸方金額 - |
減価償却費 |
5,400 |
減価償却累計額 |
5,400 |
計算式は問1-1に同じ。
間接法なので、減価償却累計額の勘定科目を利用する。
問2-1
借方科目 - | 借方金額 - | 貸方科目 - | 貸方金額 - |
減価償却費 |
9,000 |
備品 |
9,000 |
備品100,000×(100,000×0.9)÷10=9,000
直接法なので、備品の帳簿価額を直接減らす。
問2-2
借方科目 - | 借方金額 - | 貸方科目 - | 貸方金額 - |
減価償却費 |
9,000 |
減価償却累計額 |
9,000 |
計算式は問2-1に同じ。
間接法なので、減価償却累計額の勘定科目を利用する。
問3
借方科目 - | 借方金額 - | 貸方科目 - | 貸方金額 - |
減価償却費 |
18,000 |
減価償却累計額 |
18,000 |
備品200,000×(200,000×0.9)÷5年×6ヶ月/12ヶ月=18,000